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2024年3月26日火曜日

バフェット流株式投資 低PER・高ROE・低ボラティリティーの銘柄群

 




バフェット流株式投資 低PER・高ROE・低ボラティリティーの銘柄群

バフェット流株式投資 低PER・高ROE・低ボラティリティーの銘柄群のイメージ

バフェット氏の投資手法とは・・・

2022年秋、米国の著名投資家ウォーレン・バフェット氏が率いる投資会社「バークシャー・ハザウェイ」が日本の5大商社の株式を追加取得しました。さらに2023年4月、メディアを通じ、日本株の追加取得を検討すると言及したことが株式市場で大きな話題となりました。

長期間にわたり高いパフォーマンスを維持してきたバフェット氏の投資原則では、「割安」「長期保有」「自分が理解できるビジネスである」「優れた経営者がいる」などが知られています。また、同氏の投資手法は、総じて「低バリュエーション、ハイクオリティー、低ボラティリティー」であるとされています。

今回は、これらの要素に該当する銘柄を「PER(株価収益率)」「ROE(自己資本利益率)」「ベータ値(証券市場全体の動きに対しどれだけ敏感に株価が反応しているかを示す数値)」の指標を基に再現、スクリーニングで抽出してみました。

バフェット氏の投資手法と東証の目指す改革

バフェット氏の投資手法は、2023年3月末に東京証券取引所が公表した「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応について」に通じるところがあります。

東証が企業価値向上を実現する上で重視している指標の例として、株主資本価値を上回るROEを上げているかどうかを示す「エクイティ・スプレッド(ROE-資本コスト)」などが挙げられます。バフェット氏の投資手法は、東証が重視するエクイティ・スプレッドの優等生(高ROE、低ボラティリティー)かつ割安株(低PER)を狙う手法と言えます。

スクリーニング条件①母集団はTOPIX500構成銘柄、②時価総額3000億円以上③12ヶ月先の予想PERが①②を満たす銘柄の低位40%③12ヶ月先の予想ROEが①②を満たす銘柄の高位40%③過去5年ベータ値が①②を満たす銘柄の低位40%

銘柄コード銘柄名時価総額(億円)12ヶ月先
予想PER
12ヶ月先
予想ROE
過去5年
ベータ値
順位スコア(倍)順位スコア(%)順位スコア
2503キリンホールディングス19,08917414.317911.81610.72
3003ヒューリック11,5999611.613813.01880.80
4516日本新薬3,36514613.113513.11070.59
4528小野薬品工業12,87115313.414212.91290.63
6417SANKYO4,410308.56216.8280.26
6460セガサミーホールディングス4,58612212.318911.31010.57
8088岩谷産業4,43010712.016212.21480.69
8630SOMPOホールディングス29,4807710.79314.81750.77
8766東京海上ホールディングス89,07116113.75217.91760.78
9432日本電信電話163,62411312.07415.9330.29
9433KDDI104,84218414.611414.0210.19
9503関西電力18,258157.09814.7580.42
9504中国電力3,94345.36616.6630.43
9506東北電力5,11414.02323.1670.47
9508九州電力5,896136.99614.7740.49

(注)HDはホールディングスの略。データは2024年3月1日時点。12ヶ月先予想税引き利益は東洋経済新報社の予想。12ヶ月先予想ROEは12ヶ月先予想税引き利益と直近実績の自己資本額の比率。12ヶ月先予想税引き利益が赤字の企業はPERの順位から除外している。(出所)東洋経済新報社、東京証券取引所より野村證券投資情報部作成
(※)「ベータ値」とは市場の変動に対する株価の感応度である。例えば、ある銘柄のベータ値が1.5ということは、市場全体が10%上昇するとその銘柄は約15%(=10%×1.5)上昇し、逆に市場全体が10%下落するとその銘柄は約15%下落することを意味している。

(野村証券投資情報部 大坂隼矢)

株式の手数料等およびリスクについて

国内株式(国内REIT、国内ETF、国内ETN、国内インフラファンドを含む)の売買取引には、約定代金に対し最大1.43%(税込み)(20万円以下の場合は2,860円(税込み))の売買手数料をいただきます。国内株式を相対取引(募集等を含む)によりご購入いただく場合は、購入対価のみお支払いいただきます。ただし、相対取引による売買においても、お客様との合意に基づき、別途手数料をいただくことがあります。国内株式は株価の変動により損失が生じるおそれがあります。国内REITは運用する不動産の価格や収益力の変動により損失が生じるおそれがあります。国内ETFおよび国内ETNは連動する指数等の変動により損失が生じるおそれがあります。国内インフラファンドは運用するインフラ資産等の価格や収益力の変動により損失が生じるおそれがあります。
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詳しくは、契約締結前交付書面や上場有価証券等書面、目論見書、等をよくお読みください。

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