前回のコラム(3月4日配信)ではタイトルのとおり、「日経平均株価はいったん小休止するかもしれない」と予想した。
結果はどうだったか。配信当日の日経平均株価は史上初めて4万円に乗せて4万0109円で引けたが、その日からまさに小休止となり、12日の取引時間中には安値3万8271円をつけた。
市場では「驚異的スピードで上昇した結果、4万円をつけたので、目標達成感が出た」と解説されていた。だが、以前から言っているとおり、「先が見えないほどの大相場」だと考えている筆者としては、4万円など眼中にない。
それでも「小休止予想」を出したのは、めったに出ない「調整入りシグナル」である「日経平均の総合乖離(株価と25・75・200日移動平均線との乖離率の合計)40％超え」が、3月1日の3万9910円で出たからだ。
■「小休止」は早ければ3月中に終了
この総合乖離40％超えは2021年1～2月にも出ていたが、その後の調整期間は実に約2年にも及んだ。次に出たのが昨年6月後半だったが、デフレ脱却機運であれだけ盛り上がった相場も、結局は約6カ月間もの調整となった。
だが、今回は史上最高値という異次元空間でのシグナルであり、半年や1年などという調整期間は考えていない。早ければ1カ月、遅くとも2カ月で調整は終わると考えているが、これは筆者が予想する「目先の5月高」へのリズムとも合致する。つまり調整は3月中か、遅くとも4月中で終わるということだ。
そんな中で、3月15日には加盟組合員約700万人を擁する連合(日本労働組合総連合会)が、今年の春闘の第1回回答状況を公表した。経営側から回答が示された771社の労働組合の平均賃上げ率は5.28％と、事前予想の4.1％や前年同時点の予想3.80％を大きく上回り、33年ぶりに5％を超える水準となった。
日本銀行の植田和男総裁はすでに2月29日のG20後の記者会見で「春闘の数字が出てくるのは3月以降で、集計された数字が出てきたところで、ヒアリング等を加えて、各回の会合で議論していく」と述べている。
また、3月7日の参議院予算委員会では「賃金と物価の好循環の強まりを確認できれば、マイナス金利政策やイールドカーブ・コントロール(YCC)の枠組みなど、さまざまな大規模緩和策の修正を検討していくことになる」と言明している。
